【将来性のある職種＆専門職】｢好き｣と「稼ぎ」を両立できるキャリアは？

進路やキャリアの選択を考えるときに、選んだ職種が将来的に衰退してしまうものを選んでしまうと、いくら「好き」であっても「稼ぎ」が伴わなくなってしまいます。

長いキャリアにおいて「好き」と「稼ぎ」と「を両立できるようには、将来的に長く成長していくであろう職種や業界におけるキャリアを選ぶという視点が重要な意味を持ちます。

ここでは、米国の労働省労働統計局による職種に関する雇用予測のデータを参考にして、将来性のある職種を５つのグループに整理してみました。

自分の進路の方向性を決めるとき、就職＆転職先を検討するとき、キャリアチェンジを考えるときの参考にしてくださいね。

当記事は、2019年3月時点の情報を参考にしています。

将来有望な職種を考えるときに参考にしたいデータ

自分の進むべき職種を考えるときには、自分の進路＆職種を考えるときに参考にしたいデータ＆サイト～広い視野・視点でキャリアを考えようにてご紹介したように、各種の統計データが参考になります。

そのなかでも、将来の動向については、以下のサイトやデータが参考になるでしょう。

これらのデータを参考にしながら、自分個人の「実現力・移動力・幸せ感」などを考慮していくと、自分にとっての有望な＝「望みを持てる」職種や分野が絞れていくでしょう。下記の記事を参考にしてみてくださいね。

次のコーナーでは、上記のデータを参考にして、より幅広い一般的な視点から「将来有望と考えられる職種」を、大きく５つのグループに分けてご紹介します。尚、グループ分けするにあたっては、平均年収が5万ドル以上のものにフォーカスしました。

本来は日本のデータを参照したいのですが、各職種についての雇用予測に関する公的データをなかなか見つけることができません。「テクノロジーの発展」「経済の変化」による影響は共通する部分が大きいので、米国のデータではありますが、大きな潮流を見るには参考になるかと思います。

将来有望と考えられる5つの職種グループ

1. IT系専門職

有望な職種グループとして筆頭にあげられるのが、IT系専門職です。上記でご紹介した米国労働統計局のEmployment Projection（以下EPデータ）においては、「Software developers, applications」と「Information security analysts」がトップ30にランク入りしています。

このグループに属する種な職種としては、以下が挙げられます。各職種の詳細は、Computer and Information Technology Occupationsで確認することができます。

• Computer and Information Research Scientists（コンピューター＆インフォレーション　リサーチサイエンティスト）
• Computer Network Architects（ネットワークアーキテクト）
• Computer Programmers（コンピュータープログラマー）
• Computer Support Specialists（コンピューター　サポートスペシャリスト）
• Computer Systems Analysts（コンピューター　システムアナリスト）
• Database Administrators（データベース　アドミニストレーター）
• Information Security Analysts（情報セキュリティアナリスト）
• Network and Computer Systems Administrator（コンピューター　システムアドミニストレーター）
• Software Developers（ソフトウェア開発者）
• Web Developers（ウェブ開発者）

未経験からIT職へキャリアチェンジを考える場合、IT業界が人手不足業界である今はチャンスです。

教育訓練給付金をもらっていけるコースや、無料で研修を受けてプログラマーへの転身をめざせるスクールもあります。下記の記事も参考にしてください。

2. データ系・数学系専門職

データは「21世紀の石油」と言われているように、データを扱う職種の重要性が増しています。データ系の専門職としては、以下の職種がEPデータでは、「Statiscians」「Mathematicians」「Operation research analysts」がトップ30にランキング入りしています。

これらの各職種の詳細については、Math Occupationsで確認することができます。

• Statisticians（統計専門家）
• Mathematicians（数学専門家）
• Operations research analysts（オペレーションリサーチアナリスト）
• Actuaries（アクチュアリー）

米国では、職業のひとつのカテゴリーとしてMath Occupationsがあるのが興味深いですね。どちらかといえば「仕事に結び付きにくい」と考えられていた「数学」が、将来性ある職種になってきています。

既存スキルに加えて統計スキルを持つことで、キャリアの選択肢が大きく広がります。社会人が統計スキルを学ぶ便利な方法も増えてきました。下記の記事も参考にしてください。

3. ビジネス系専門職

ビジネス系の職種も、EPデータにおいて底堅い需要が見込まれています。下記に掲げたような、マネジメント力が求められる職種や専門性が高い職種がトップ30に入っています。

• General and operations managers（ジェネラル＆オペレーション　マネージャー）
• Accountants and auditors（会計士・監査人）
• Management analysts（マネジメントアナリスト）
• Financial managers（ファイナンシャルマネージャー）
• Business operations specialists, all other（ビジネスオペレーション　スペシャリスト）

ビジネス系の各職種の詳細については、Business and Financial Occupations・Management Occupationsで確認することができます。これらのカテゴリーには多くの職種があり、個々の職種の将来の展望は、テクノロジーとの関連や業種の将来性とも深く関わっている点に留意が必要です。

4. メディカル系専門職

ロボットに代われない職種の代表格のひとつとして、メディカル系の職種があります。EPデータにおいても、下記のとおり多くの職種がランク入りしています。メディカル系のスペシャリストを育てる＆教える職種もランク入りしています。

ただし、日本と米国では医療の制度が異なるので、個々の職種についての将来性・有望性については、日本では違う面もあることに留意が必要です。

• Physical therapists（理学療法士）
• Occupational therapists（作業療法士）
• Physician assistants（医師助手）
• Nurse practitioners（上級看護師）
• Genetic counselors（遺伝カウンセラー）
• Health specialties teachers, postsecondary（健康スペシャリストの高等教育教師）
• Nursing instructors and teachers, postsecondary（看護師の高等教育教師）
• Registered nurses（正看護師）

EPデータを見る限りでは、医師以外の医療専門職については、日本より米国のほうが評価されている印象があります。逆に言えば、日本で医療専門職を目指す場合には、その職種の置かれている状況をしっかり確認する必要がありそうです。

5. インフラ系専門職

さまざまなインフラ系の職種も、時代が移り変わっても必要とされます。EPデータにおいてはトップ30にランク入りはしていませんが、個別の職種の動向を確認すると、底堅い需要が見受けられます。たとえば、以下のような職種があります。

• Architects（建築家・建築技師）
• Civil Engineers（土木エンジニア）
• Computer Hardware Engineers（コンピューター　ハードエンジニア）
• Health and Safety Engineers（安全衛生エンジニア）
• Environmental Engineers（環境エンジニア）
• Industrial Engineers（インダストリアルエンジニア）
• Materials Engineers（物質エンジニア）

各職種の詳細については、Architecture and Engineering Occupationsで確認することができます。IT系専門職とも関わりの深いComputer Hardware Enginnersや、災害の多い日本での街づくりや環境づくりに関連する安全衛生エンジニアや環境エンジニアなどは、注目されますね。

まとめ

日本と米国では、職種の名称や必要となる資格が違う点はありますが、どのような職種が将来性があると考えられているかについて、大きな流れを捉えるときには共通する部分が多くあります。

自分の進路を決めるとき、就職先や転職先を選ぶとき、キャリアチェンジを考えるときには、この大きな流れで将来性がある分野の職種を選ぶようにすれば、順調にキャリアを継続していける可能性が高くなります。少なくとも、職種の衰退が理由でキャリアチェンジを迫られるリスクが減ります。

当記事が、自分のキャリアを真剣に考える方の参考になれば幸いです！